特定健診も医療生協さいたまで

特定健診になった影響を大きく受けたのは、これまで自治体の基本健康診査を受けていた会社員の妻など、協会けんぽや健康保険組合（以下、組合健保）の加入者の扶養家族と後期高齢者です。組合健保などの主婦健診を利用していた人も、内容が縮小された例があります。特定健診になって受診対象者が増え、十分な予算が取れなくなったためです。

特定健診は、実施者である保険者が受診機関を指定するので、昨年度の健康診断では、いつも利用している病院や診療所を利用することができなかった組合員もいました。しかし今年度からは、医療生協さいたまのすべての病院・診療所で、協会けんぽの特定健診を受診できます。また、日本人間ドック学会に加盟したので、ほとんどの組合健保の加入者にも対応できます。国民健康保険（以下、国保）加入者には自治体によっては対応できませんが、不十分な特定健診を、医療生協さいたまが独自におこなっている「健康づくり健診」で補いやすくなりました。

なお、昨年度の特定健診受診率が低かったことから、自治体の中には、今年度の特定健診から低料金、または無料で、心電図や胸部レントゲン、尿酸値や貧血検査などを加えているところもあります。

特定健診で足りない検査は？

基本の特定健診だけでは何が不足するのでしょうか。まず、貧血、痛風、腎機能の問題などが見過ごされる危険性があります。また、肺がんや肺結核をみつける胸部レントゲン撮影がありません。結核は決して過去の病気ではありません。

狭心症や心筋梗塞などをみる心電図も、基本的には入っていません。特定健診で、腹囲や血糖値に少し問題があるということで、ウオーキングに励む人も多くいます。しかし、血糖値や血圧、コレステロール値に問題がある人が、いきなり運動を始めるのは危険です。医療生協さいたまでは、特定保健指導の対象者になった人には、健康な生活習慣づくりに安全にとりくむことができるように、まず心電図で心臓の状態を確認することをおすすめしています。